Column 住まいのコラム

Vol.48

2022年5月17日

建て替え、リフォーム、どっちがベスト?ケースを知って賢く選ぼう

建て替え

ライフプランの再確認から始めよう

 建て替えるべきか、リフォームするべきかは、非常に悩ましい問題です。
家の老朽化が目立ってきた、具体的な不具合が発生した、住みづらさを感じることが増えてきた、家族構成の変化に建物が合わなくなったなど、背景は様々。一つの正解があるわけではありません。迷ってしまうのは、判断の際考慮すべき要素がたくさんあるから。必要条件をクリアにするためにはまず、置かれている状況を整理し、客観的に認識することから始める必要があります。
 そこで提案したいのは、家族のライフプランを書き出してみることです。今後起こりうるライフイベントや、変化の可能性を再認識することで、今後の住まいをどうすべきか、方針を立てやすくなるでしょう。
 シニア世帯であれば、将来子世帯との同居、離れて暮らす老親を呼び寄せること、老親や自分たちに介護が発生する可能性なども、住まいを考える上での大切な要素となります。子どもたちに同居の意志があるか確認し、ある場合は建て替えかリフォームか一緒に話し合う必要が出てきます。若い世帯なら、子の誕生や成長の過程、親との同居や介護など、起こりうることをすべて書き出してみましょう。

建て替えた方がいいのはどんなケース?

 今後の生活設計を踏まえた上で、建て替えかリフォームかは、以下の項目により判断が変わってきます。
 現在の家の状態はどうでしょう? 耐震性や断熱性といった機能面は、建てられた年代によりかなり違います。特に1981年6月以前に建てられたものは、古い耐震基準を元にしているため、それ以降に建てられたものより耐震性が劣ると考えられます。耐震性を大幅に改善したい場合、リフォームでは工事費が高額となり、「それなら建て替えた方が良かった」となりかねません。
 また、床下などをチェックして、シロアリ被害などが確認できる場合は、リフォーム工事が大掛かりになり、コストもかさみます。
 間取りはどうでしょうか。現状に不満が少なく、部分的な改善だけを望むならリフォームで対応できますが、間取りを全体的に組み替えたい、水まわりの位置を大きく変えたい、すべてバリアフリーにしたいといった希望があるなら、思い切って建て替えた方がいいケースもありえます。

リフォームの方がいいのはどんなケース?

 今後もその場に長く住み続けるかどうかわからない場合は、大金をかけて建て替えるべきなのか、慎重に考えてみる必要があります。将来、その家を引き継ぐ人がいるかどうかによっても、考え方は大きく変わってくるでしょう。また、既存家屋にどの程度の思い入れがあるのか。住み慣れた家で間取りも気に入っていたり、思い出があって古くても大切に残したいといった気持ちが強かったりすれば、コストをかけてもリフォームをする意味があります。耐震性や断熱性を向上させるリフォームには補助金制度もあるので、うまく利用できればコストを抑えることにも繋がります。
 建て替えの際には最新の建築基準法が適用される点には、注意しましょう。最初に建てたとき以降に法律が変わり、建ぺい率の許容限度が縮小されていたとしたら、建て替えでそれまでより小さくせざるを得ません。建物の大きさを変えたくない場合は、リフォームが向いているでしょう。

引っ越しや仮住まいの費用や手間は

 フルリフォームも建て替えも、二度の引っ越しが必要であることに違いはありません。引越し費用や仮住まいの家賃はどちらも発生します。ただ、工事期間は、規模にもよりますが建て替えよりリフォームのほうが一般的に短いので、仮住まいの期間も短縮でき、家賃の節約にはなります。また、例えば1階だけをリフォームするなどの部分リフォームなら、住み続けながら工事を行うことも可能。それなりの不便さを許容できれば、大幅なコスト削減を行えるでしょう。

決断できないときは住宅会社に相談を

 家族内で検討しているだけでは、なかなか前に進まないという場合も。そんなときは、信頼できる住宅会社に相談をしてみては。会社によっては、新築とリフォームの両方を得意としているところもあります。
 ポラスは建て替えとリフォーム、どちらも専門のスタッフがいる住宅会社で、『建て替え×リフォーム合同相談会』を随時開催しています。同時に両方のケースについて相談できれば比較がしやすく、双方のメリットとデメリットも理解した上で冷静な判断ができそうです。
 家族のライフプランを確認した上で、ぜひ足を運んでみてください。


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